- Webライターの仕事を始めようと考えているけど副業に入るのかな？
- Webライターはインターネットでやる仕事だけど、それでも副業になるの？会社にバレるの？
- 自分の会社は副業禁止だけど、それでもWebライターの仕事をやりたい！バレない方法を教えて！
こうした疑問を抱かれる方も多いのではないでしょうか？
Webライターは、「家に居ても仕事ができる」、「経験を問わず未経験者からでも始められる」などの理由から注目を集めています。
しかし、問題となるのは会社の就業規則です。
副業がOKな会社なら大して気にする必要はありませんが、禁止となれば話は別。
あなたの勤めている会社が副業禁止の場合、どうすればいいのか？
そこで今回は、Webライターと副業禁止の事情を詳しく解説していきます。
当ページをご覧になって頂ければ、あなたの疑問や悩みがスッキリ解決される事間違いないです！
■目次
Webライターは副業禁止に入る？
最初にWebライターは、1つの職業としてカウントされます。
インターネットで稼ぐイメージから、「職業にはカウントされないのでは？」と思われる人もいるでしょう。
しかし、インターネットの仕事であっても所得は発生します。
そのため、会社が副業禁止を設けている場合、禁止に該当するので要注意です。
副業禁止でも大丈夫？Webライターの副業が会社にバレない4つのポイント＋α
「副業禁止だとやっぱり諦めないといけないのかなー？」、と思われてしまうかも知れませんが、諦めるのはまだ早いですよ。
Webライターの仕事は、基本的にインターネット上で行うので、お店のアルバイトのように上司と偶然バッタリ遭遇する・・・なんていう事はありません。
だからこそ、あなた自身にやる気があるのであれば、是非ともトライして欲しいです！
今から解説する4つのポイント＋αを駆使して頂ければ、あなたが副業でWebライターをやっている事がバレる確率は限りなく0になります！
ちょっとした裏技要素も含まれていますよ(^w^)
そもそも、副業禁止というのは会社が勝手に決めている事で、国の法律に絡んでくる事ではありません。
会社のルールなので、解雇や減給など処分を下されるケースはありますが、逮捕されたり罰金を取られたりはしません。
①誰にも話さない
1つ目のポイントは、誰にも話さない事です。
一見、当たり前の事に思えるかも知れませんが、これが出来ていない人は結構多かったりします。
例えば、上司には黙っていても、仲の良い同僚にうっかり話してしまい、それが社内で広まってしまうというケースもあります。
いくら信頼できる同僚でも、副業をやっている事は絶対に話さないようにしましょう。
②住民税の増額？年間所得20万を超えないようにする
会社員が副業で年間所得20万円を超えてしまうと、確定申告を行う必要があります。
そして、確定申告を行ってしまうと住民税も増額となり、「給与の所得+副業の所得」で会社の経理にバレる恐れがあります。
そのため、会社にバレたくない方は、年間所得20万円以下にしなければなりません。
Webライターの仕事の場合、文字単価0.1円～0.3円と安い案件も多いので、その辺で上手くやりくりすれば20万以内に収める事も不可能ではないでしょう。
※確定申告については、下記記事にまとめてあります！よろしければ一度ご覧になってみてください！
③住民税の申告を普通徴収にする
年間所得20万円以下にするのが1つの方法ですが、中には「もっと稼ぎたい」という人もいるでしょう。
そこでもう1つおすすめの方法が、確定申告の際に、住民税の申告を普通徴収にする事です。
会社員の場合、基本的に特別徴収という方法で住民税が引かれるようになっています。
ですが、普通徴収にすれば、会社の給料から天引きされる事はありませんので、副業がバレる心配もありません。
※注意点※
普通徴収にする際に1つだけ注意してほしい点があります。
それは、市区町村役場の人がチェックし忘れてしまうという事です。
普通徴収にした事がチェックされていないと、結局納税通知書が会社側に行ってしまうため、それで結局バレてしまう恐れがあります。
「いや、ミスすんなや！(怒)」と言いたいところですが、相手も人間なので完全ではありません。
ですので、万が一の事も想定し、納税通知書が送られてくる前に市町村役場に連絡し、普通徴収になっているかを確認しておきましょう。
納税通知書が送られてくるのは、大体5月頃です。ですので、4月の中旬から下旬を目処に連絡すると良いでしょう。
④万が一聞かれたときは「雑所得」と言う
住民税の納付を普通徴収にするのは良いのですが、中には「どうして、普通徴収にするのですか？」と尋ねてくる人もいます。
そうしたとき、言い訳が思いつかないと慌ててしまい、かえって相手に怪しまれてしまう可能性があります。
そうならないためにも、万が一相手に何か尋ねられた際には「雑所得です」と対処しましょう。
雑所得とは、仕事以外での収入を指します。
例えば、「仮想通貨の利益」や「ネットオークションの売上」などですね。他にも退職金や年金も該当しますが、これらを言い訳にするには少々無理があるので、今回は忘れてください(^^;
とにかく仕事ではないので、当然副業にも該当しません。
仮に細かく催促してくる人がいたら、「株で設けた」などと言っておけば十分でしょう！
+α 素直に会社側に相談する
どうしてもバレるのが心配な方は、思い切って会社側に相談するのも1つの方法です。
どういう答えが出るかは会社次第ですが、事情によっては副業をOKしてくれるかも知れません。
例えば、「家族が病気になって治療費が必要だから、どうしてもお金が欲しい」など、シビアな事情を話せば説得が上手くいきやすくなります。
逆に「とりあえず、稼ぎたいから」、「遊ぶためのお金が欲しいから」などの理由は止めておきましょう。
バレなくても・・・こういう人は副業NG！
ここまで副業がバレない方法をまとめてきましたが、今から話す内容に該当する人にはおすすめできません。
公務員で働いている人、副業規定が厳しい会社
公務員は副業規定が厳しい事でも有名で、バレた際には重い処分を下されるケースが多いです。
以下、一例をご紹介いたします。
- 2019.1.21 AV出演の消防士を定食6カ月の懲戒処分
- 2019.1.30 女性警察官がデリヘル勤務で減給処分
- 2019.2.8 仙台市職員が不動産で年600万円稼いで減給処分
情報出典元：労働問題ブログ
このように、懲戒処分や減給処分など、かなり痛い処分を受ける事になってしまいます。
ですので、公務員勤務の方にはあまりおすすめしません。
このような処分を行うのは公務員だけとは限りません。民間企業でもあり得る事なので、就業規則にはきちんと目を通しておきましょう。
また、民間企業で該当する場合は、公務員と同様に止めておいたほうが無難です。
本業に支障が出てしまう
副業を始めたものの、本業に支障が出てしまっては話になりません。
- 仕事中に居眠りしてしまった
- 副業で無理をして体調を崩した
- 仕事中にボーっとして中々仕事に集中できない
上記の事があると、会社側に怪しまれてしまうのはもちろん、あなたの信用を落としかねないです。
今の仕事を辞めようと検討されている方はまだしも、長く勤めたいという方は本業を優先しましょう。
まとめ
最後に今回お話したポイントをもう一度おさらいしましょう！
- 絶対に誰にも話さない
- 年間所得20万円を超えないようにする
- 年間所得20万円を超える場合、住民税の納付方法は「普通徴収」にする
- 万が一会社側に尋ねられた場合は、「雑所得」と回答する
- ＋α！心配な方は素直に会社に相談する
- 公務員勤務の人
- 本業に支障が出てしまう、その会社に長く勤めたい
Webライターは、ネット上でやる仕事なので、基本的に普段の生活でバレる事はありません。
これは、Webライターを始めとするインターネット上でできる仕事の強みとも言えるでしょう。
ただ、税金関連だけは避けられないので、そこは十分に注意しなければなりません。
逆にそれさえ注意できれば、余ほどやり過ごせるでしょう！
ただし、副業NGに該当する人は、よーく考えてくださいね。
今回は以上となります！
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